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8.雇用形態が契約社員、アルバイト、パート
2017/04/01 00:00

雇用形態が契約社員、アルバイト、パート
雇用形態が、契約社員、アルバイト、パートでも年収、勤続年数など一定の条件を満たしていればフラット35や一部の銀行や信金であれば審査が通る可能性があります。

基本的に継続した安定収入がある事が条件ですので、過去2年分の源泉徴収票と共に過去1年分の給与明細のコピーと更に給与入金の証拠として給与振込先銀行口座の通帳1年分のコピーを用意する必要があります。

必要に応じて在籍証明書や雇用契約書の提出も求められますので事前審査の段階で予め提出すると良いでしょう。

雇用形態が契約社員、アルバイト、パートでも健康保険証が社会保険であれば更に承認への可能性が高くなります。