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新築でも耐震診断は必要
2014/01/01 00:00

耐震診断は、壁量と壁の配置バランスが重要

壁の構造と建材の種類から壁強さバランスの数値を算出

各階と各方向の強さを耐震評点として確認
1級建築士が耐震診断を無料で実施

ゼロシステムズでは、全棟で耐震診断を実施しています。※1

ご契約前に耐震診断を実施して耐震性能を数値化することにより耐震基準を満たさない物件の購入を避けることができます。

仲介手数料無料で全棟耐震診断を実施している会社はゼロシステムズだけかもしれません。

現代の建物の耐震診断とは、建物の「壁の強さ」と「壁の配置バランス」を計算します。
建築物は、間取りや設計により耐震性能が個別に大きく異なります。

例えば、3階建の新築分譲住宅で多く見られるビルトインガレージの場合、車庫の入口を確保する為に1階の車庫部分には壁が少なく耐震性能が劣る場合があります。

特に東京23区内(目黒区、世田谷区、大田区、杉並区、新宿区、渋谷区、中野区、練馬区、板橋区など)には、ビルトインガレージ3階建の新築分譲住宅が多く存在していますので注意が必要です。

このような新築分譲住宅を購入する際には、建築会社以外の第三者が耐震診断を実施することをお奨めいたします。

◆当社の有資格者スタッフ
1.一級建築士(金子)
2.一級施工管理技士(金子)
3.宅地建物取引士(田中、金子、野方、海老原)
4.住宅診断士(田中)
5.木造住宅耐震診断士(田中、野方)
6.赤外線建物診断アドバイザー(野方、田中)
7.マンション管理士(海老原)
8.管理業務主任者(海老原)
9.ファイナンシャルプランナー(海老原、田中、野方)
10.住宅ローンアドバイザー(田中)

※1.RC造、SRC造、混構造など木造住宅以外の構造体及び4階建以上の建物又は、構造図を入手できない物件については耐震診断を実施出来ません。


■新築一戸建(2階建)の耐震診断の必要性

新築2階建でも耐震診断が必要です。
木造2階建の新築一戸建では、建築確認申請時に“構造計算書”を検査機関に提出する義務がありません。
木造2階建は、筋交いなどの補強材が基準より少なくても建築確認申請がおりてしまう可能性があります。

ウェブサイトで検索しますと、ときどき見かける記事ですが、過去に大手パワービルダーの新築分譲住宅で耐震強度が不足している物件が複数発見され、既に引渡しをした居住中の物件に筋交を付け加えるという補強工事した事例も現実にありました。

営業マンからは、「今は設計段階でチェックしているから大丈夫です」と説明されます。

しかし、真剣に住宅の購入を検討している消費者にとって、営業マンから「今は大丈夫です」と言われても不安を払拭することはできません。

従来の住宅診断(ホームインスペクション)では、建物の耐震性能を判断する事はできませんでした。

しかし、田中式建物診断では、耐震診断を実施して、建物の各階と各方向の耐震評点を数値化して確認することが出来ますので安心です。


■新築一戸建(3階建)の耐震診断の必要性

新築3階建なら耐震診断は必須です。
一般的に木造3階建ては、建築確認申請時に構造計算をされているから安心と言われています。

しかし、一概に安心とは言えません。

都心のデザイナーズハウスや狭小住宅の多くは、ビルトインガレージです。
ビルトインガレージの場合、車庫侵入口(1階の道路側)の壁面がほとんどありません。

これが最大の弱点と言えます。

>木造3階建の耐震実験動画(外部リンク:日経BP社)
URL:https://www.youtube.com/watch?v=tWSUwPCqZFI

上記の耐震実験の動画をご覧いただくと、ご理解頂きやすいかと思います。

耐震診断では、壁の強さと壁量のバランスが重要とされています。

ビルトインガレージの場合、1階の一部の壁量が非常に少ない為、耐震強度を計算上クリアする為に耐力壁を加えて「ギリギリ」で基準をクリアしていることが多いのです。

この「ギリギリ」で基準をクリアということが問題となります。
耐震診断では、築年数経過とともに劣化度による低減係数という数値も考慮しますが、新築時では、この劣化係数を考慮しません。

新築の時点で「ギリギリで基準をクリア」ということは、例えば10年後に劣化係数を考慮した場合、確実に基準を下回る結果となります。

特に東京23区内(目黒区、世田谷区、大田区、杉並区、新宿区、渋谷区、中野区、練馬区、板橋区など)には、ビルトインガレージ3階建の新築分譲住宅が多く存在していますので注意が必要です。

ビルトインガレージの3階建の新築分譲住宅をご購入する際には、どの程度余裕をもって基準をクリアしているかを確認する為にも耐震診断が重要だと考えます。